眠れぬ夜の経済効果☆最新・慢性不眠症ガイドラインの一押しはCBT-I☆

The American College of Physicians (ACP) の最新ガイドライン


米国成人の6~10%が診断基準に合致

不眠症は健康上の大きな問題となっており,米国では成人の約6~10%が不眠症の診断基準に合致すると推定されています。

不眠症の診断には、AIS(アテネ不眠尺度)PSQI(ピッツバーグ睡眠質問票)を用いるのが一般的です。


まず、「アテネ不眠尺度」を用いた日本の研究を二つ紹介します。

結果のPDFがどちらの研究もステキなので、ぜひご参照ください。

私の診察を受けたことがある人は、②の分布図を元に自分の位置をプロットされた経験があることでしょう。

「眠れない」の訴えにいきなり睡眠薬、なんていう診療はありえません。

AISをやっても、「6点ですね」と言うだけじゃなく、分布のどの辺にいるのか、4,000人中何位なのか、ということを示すと、納得してもらえます。

①2014年8月にMSDが、20~79歳男女7,827名の調査対象者に行った研究では、38.1%が「不眠症の疑いがある」(6点以上)、18.4%が「不眠症の疑いが少しある」(4~5点)と判定されました。

MSD睡眠調査
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②また2011年に報告された、ファイザーが4,000名の調査対象者に行った研究では、42.2%が「不眠症の疑いがある」(6点以上)、20.7%が「不眠症の疑いが少しある」(4~5点)と判定されました。

③資料がイマイチなのでおまけですが、厚生労働省による2007年の「国民健康・栄養調査結果の概要について」では、睡眠で十分休養がとれているかと質問したところ、5人に1人が「あまりとれていない」「まったくとれていない」と回答した

不眠症はどのデータでも約40%、5人に2人、1000人の企業なら400人です…

麻酔科医は睡眠と覚醒の専門家、産業保健の師と仰ぐハーバードのKales先生の専門も睡眠です。

そして働く方々との睡眠カウンセリングはほぼ毎日行っています。

睡眠の経済効果は私にとって、どんぴしゃで興味のある話題です。