産業保健
「産業保健」の記事: 1–10件 / 全12件
会社のインフルエンザ予防接種、病院の医師に来てもらうには？ 出張集団接種の準備と手間を解説
会社のインフルエンザ予防接種、手配が面倒だと思っていませんか？ 医療機関が職場を訪問する「出張集団接種」なら、社員の通院負担や総務・人事の事務作業を軽減できます。準備すること、費用、健康保険組合の補助についてご紹介します。
「日中眠い社員」を会社はどう支援する？睡眠・ストレス・生産性を一緒に測る意味
「日中眠い社員」に、会社は何ができるのでしょうか。眠気の原因は睡眠不足だけではありません。不眠、長時間労働、生活リズム、睡眠障害、ストレスなどとの関係を整理し、睡眠・ストレス・生産性を一緒に測る意味を医師が解説します。 居眠りをする従業員の相談をよく受けます。適切な睡眠がとれている成人、成人どころか、5歳以上の人間は、昼寝しません。昼間眠くなりません。昼間眠くなるのは睡眠不足か睡眠障害、もしくは両方です。そして99％以上は睡眠不足です。 眠い人間がサボっている、怠けているのは仕事ではなく、睡眠なのです。
睡眠不足で仕事の生産性はどれくらい落ちる？プレゼンティーイズムとの関係
睡眠不足になると、仕事の生産性はどれくらい低下するのでしょうか。日本人約8万人の睡眠データなど最新研究から、睡眠時間・睡眠の質・社会的時差ぼけとプレゼンティーイズムの関係を医師が解説します。睡眠時間だけでなく、睡眠に関する様々な尺度が生産性に影響することは明らかになっています。ところが、健康診断でもストレスチェックでも睡眠に関する尺度の測定をしません。これはもったいないです。「X-check（クロスチェック）」なら、ストレスチェックと同時にスリープヘルスレベルも測定できます。
ストレスチェックで睡眠はわかる？高ストレスと不眠・日中の眠気の関係
ストレスチェックには「よく眠れない」という質問があります。でも、不眠や日中の眠気までわかるのでしょうか。高ストレスと睡眠の関係、仕事のパフォーマンスへの影響、睡眠も一緒に測る意味を医師が解説します。 ストレスで眠れない、仕事のことを考えて眠れない、疲れているのに眠れない、そんな夜はありませんか？
ストレスチェックは「やって終わり」でいい？集団分析を職場改善につなげる方法
ストレスチェック、実施して終わりになっていませんか？集団分析の結果をどう読み、職場の課題を見つけ、具体的な職場改善につなげるのか。睡眠や生産性も含めて、ストレスチェックを「職場を変える仕組み」として活用する方法を解説します。
【2028年4月1日から】50人未満もストレスチェック義務化｜何が変わる？医師が解説
2028年4月1日から、従業員50人未満の事業場にもストレスチェックが義務化されます。何が変わるのか、いつから何を準備すればよいのか。小規模事業場への影響と対応のポイントを、医師がわかりやすく解説します。
「心陽」のロゴマークのストーリー
産業医として企業の健康経営を支援する株式会社心陽のロゴマーク誕生秘話。復職した従業員がデザインしたロゴには、睡眠と覚醒、メンタルとフィジカルの調和という理念が込められています。ai-Xロゴの裏話も紹介。
ヘルシーカンパニーから30年 健康経営のはじまりを知っていますか？
健康経営の本来の目的は、経営陣主導によるワークシステムの再設計と、従業員の人的資本への投資です。 ヘルシーカンパニー思想を紐解き、形骸化した個人対策から脱却し、生産性と健康を両立する職場環境づくりの要点を解説します。 人のせいにしたり、まわりにかまわれたかったりする人を採用した後で、こねくり回そうとするのはムリゲーです。 最初から、自己統制力を持つ人間を採用するのがベストです。
ブラック産業医シリーズ
2018年9月に5回シリーズでお届けし、全く反響のなかったコラムです（笑）産業医や産業保健制度については、これまで一切話題になってないわけではなく、馬鹿らしいから廃止しろ、どうせやるなら医者じゃなくて公衆衛生の専門家がやれ、いや、医者がやるなら医療行為禁止をやめろ、など、有意義な議論もあったのですが、み～んな界隈特有の利権によって、埋もれてきました。このたび、河野大臣の産業医の常駐廃止発言で、ヘルステックの普及による効率化が中央で論じられはじめ、オンライン診療や服薬指導の恒久化、特定保健指導や産業医による面談のオンライン化が進みそうな雰囲気は、大変喜ばしいものです。ブラック産業医（１）流行語大賞は難しそうクビ切りで会社に加担？ 従業員のメンタル診断 問われる産業医 ブラック産業医という言葉が最初に流行ったのは、2017年の4月のようですね。 2018年の9月の記事や弁護士の主張についてのおかしなところを取り上げていきますが、そもそも「ブラック産業医」は話題にするほどの価値はない存在です。ブラック企業であれば、その企業に関連する社会があり、たくさんの人々が巻き込まれるリスクがあるので
50人未満も対象！ストレスチェック義務化の時期と対策【2025年法改正】
50人未満の事業場もストレスチェック義務化へ。2025年の法改正により、遅くとも2028年5月までにスタートします。対象となる従業員要件や労基署への報告義務免除などの現行制度との違い、具体的な実施手順と助成金活用法を分かりやすく解説します。