コラム
用語集
ヘルシーカンパニー経営 用語集
健康経営に関する専門用語をわかりやすく解説
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心陽クリニックのオンライン診療はBYOD
【BYOD】は【Bring Your Own Device】の頭文字を取ったもの。 このコラムでは、「スマホでもタブレットでもPCでも、使い慣れた好みの端末を、オンライン診療に使用してください」という意味です。もちろん患者だけでなく医療者もそうですし、最近では産業保健業務も、ほとんどオンラインで行っています。睡眠時無呼吸症候群のオンラインモニタリングは好みのデバイスにインストールしたアプリで寝室とクリニックをつなぎます。医師会の偉い人は、「オンライン診療では、五感を使った診療ができない」とか、「BYODでは患者の安全が保たれない。しかるべき機関（医師会のこと）が認定した、『まともなデバイス』（医師会と癒着しているメーカーの商品？）で、医師の確認は日医資格証（医師免許とは関係なく、医師会に会費を払っている医者が発行料を払って手にする顔写真付き証明証）を使って行なうべし」とか発言します。そこで心陽クリニックでも、いくつかのメーカーと契約はしたのですが、「先生になら渡せるけど、知らない業者にクレジットカードを教えたくない」とか、「クリニックに多めに払うならいいけど、診療代金は安くなって知らな
ブラック産業医シリーズ
2018年9月に5回シリーズでお届けし、全く反響のなかったコラムです（笑）産業医や産業保健制度については、これまで一切話題になってないわけではなく、馬鹿らしいから廃止しろ、どうせやるなら医者じゃなくて公衆衛生の専門家がやれ、いや、医者がやるなら医療行為禁止をやめろ、など、有意義な議論もあったのですが、み～んな界隈特有の利権によって、埋もれてきました。このたび、河野大臣の産業医の常駐廃止発言で、ヘルステックの普及による効率化が中央で論じられはじめ、オンライン診療や服薬指導の恒久化、特定保健指導や産業医による面談のオンライン化が進みそうな雰囲気は、大変喜ばしいものです。ブラック産業医（１）流行語大賞は難しそうクビ切りで会社に加担？ 従業員のメンタル診断 問われる産業医 ブラック産業医という言葉が最初に流行ったのは、2017年の4月のようですね。 2018年の9月の記事や弁護士の主張についてのおかしなところを取り上げていきますが、そもそも「ブラック産業医」は話題にするほどの価値はない存在です。ブラック企業であれば、その企業に関連する社会があり、たくさんの人々が巻き込まれるリスクがあるので
０）はじめに
ちまたには科学的エビデンスのない健康情報があふれています。私は公衆衛生学博士、労働衛生コンサルタント、そして麻酔科専門医という健康に詳しそうな珍しい資格を持っています。当然、たくさんの科学的エビデンスを知り、それに従って医療やコンサルティングを行なってきました。私が世に出した科学的エビデンスもあります。そのためか、ズバリ「科学的エビデンスのある健康情報」を求められます。特定の疾患リスクを低下させる科学的エビデンスは、数多く存在します。 たとえば「肺気腫にならないために喫煙を避ける」という情報には科学的エビデンスがありますが、「肺気腫にならなければ健康になれる」とか、「喫煙さえしなければ健康になれる」とかは、科学的エビデンスのない健康情報と言えるでしょう。医学、心理学、社会学等、科学の世界で広く用いられる健康の定義が、WHO（世界保健機構）による「病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態」（日本WHO協会訳）です。これは、肉体、精神、社会という独立する三科目の点数で合否が決まるという意味ではありません。健康とは、生
研究論文・学会発表・メディア掲載等
【原著論文】Ishida Y, Murayama H, Fukuda Y: Association between overtime-working environment and psychological distress among Japanese workers: A multilevel analysis. J Occup Environ Med（日本語による解説はこちらのコラムを参照してください） Disease Control Status and Safety of Telemedicine in Patients With Lifestyle Diseases ― A Multicenter Prospective Observational Study in Japan ― Yoshito Kadoya, Masahiko Hara, Kosuke Takahari, Yoko Ishida, Masatake Tamaki（日本語による解説はこちらのコラムを参照してください） 成人病と生活習慣病 47 (5):575-579. 2017職場における生活習慣病対
第⑤位 それでもバリウム飲みますか
法定健診受診は労働者の義務ですが、バリウムを飲む胃透視は法定健診項目ではありません。消化管内に異物を入れることで炎症の原因になり、目的である胃がんの発見には他に効果的な方法があります。スクリーニング目的でバリウムを飲むのはやめましょう。
ヘルスケアワーカーにストレスチェックを無償提供
医療機関、介護施設等に対し、個人受検料無償で法定ストレスチェップログラムを提供します新型コロナウイルス感染症流行対策の最前線でがんばるヘルスケアワーカーの皆様を支援する目的で、弊社のストレスチェック「SC on CLOUD」（厚生労働省準拠のストレスチェック）の受検費用を、無償で提供します。（サーバー管理料は別途かかります） 概要は以下の通りです。 提供期間：2020年4月1日～2020年6月30日 受検対象：医療機関や介護施設等でがんばるヘルスケアワーカーの皆様 ※対象になるかご不明な場合はお問合せください。 質問項目：職業性ストレス簡易調査票57項目とストレスコーピングタイプチェックを含む95項目 受検料金：無料/人 サーバー利用料（5年間のデータ保管料含む）：11,000円（税込）/ 機関 ※１）コース詳細は、OEM先である株式会社ディジットの「サービスページ」下部、「基本メニュー」をご参照ください。 ※２）株式会社ディジットのキャンペーンに呼応しております。直接、株式会社ディジットにお申し込み・お問い合わせいただくこともできます。株式会社ディジットでは、マークシートや職業性スト
アミメアリ★クローズアップ
先日の渾身のコラム、「ダマシダマシ生きる」の中で、一番、伝えたかったのはアミメアリについてなのですが、前のめりになりすぎて、コラムが冗長になったあまり、誰もアミメアリまで辿り着いていないきらいがあったため、あえて、アミメアリ部分をコピペしてクローズアップしてみました。時代は、蟻とキリギリスではなく、蟻と蟻なんです。働く従業員と働かない従業員は本当にリバーシブルなのか童話や町で見かけるアリさんは常に熱心に働きづめですが、巣の中にはずっとたくさんの待機中なり非番なりの働きアリがいて、ある瞬間には約5〜7割の働きアリが労働をしていず、長期間観察しても、2〜3割の働きアリはほとんど労働をしないことがわかっています。昆虫の中でもアリの多くの種は社会性昆虫と分類され、この研究は人間社会構築にも役立つと考えられています。 人間社会でまことしやかにいわれている「二八の法則」とか「パレートの法則」とかいうものは、会社の中で働いているのは2割の人だけであり、その2割の人だけにしても、やはりその中の2割の人しか働かない、というものですが、それは働きアリにも当てはまると言えるのでしょうか。「Scientifi
ウォーレン・バフェット氏とノーベル生理学賞と健康経営
部屋とワイシャツと私的なタイトルに挑戦してみました。 そしてなぜか本日のコラムは改行がうまくいきませんが、ストレスがあるほうがパフォーマンスは高くなるので、ご容赦下さい。 ウォーレン・バフェット氏らが経済にとってマイナスと警告する、企業のある習慣とは？この記事、ウォーレン・バフェット氏の指摘と、2年前にノーベル賞を受賞した大隅先生の話がつながりました。 本庶先生の受賞を受けて、数年単位の目先の成果予測でしか研究費が獲得できないので、偶然から生まれて数十年後に社会に大きな成果をもたらしうる基礎研究が危機に瀕している、と大隅先生は危惧します。 本庶先生も「何ができるか」ではなく、「何が知りたいか」に忠実であることが重要と語られていました。 この「何ができるか」は社会のために自分に何ができるか、という意味ではなくて、今、手持ちのネタでどういうデザインを組めば論文になるかとか、研究費の申請に有利かとかの意味だと私は理解しました。実際、アカデミアの正義感は本庶先生や大隅先生、山中先生が憂えるほどに品性を欠いています。 先行知見さえすべて疑い、真実の先の真実を希求して未来の社会の役に経
職場のスクリーニング
2018年9月に全5回のシリーズで、健康経営にありがちなまちがいに警鐘を鳴らしました。そもそも健康経営と健康管理は全く別物ですが、従業員の健康管理として機能する健康経営施策はあります。健康経営はひとつの経営哲学なので、その哲学をもって、企業が労働安全衛生法に従って従業員の健康管理を行えば、その健康管理実務は健康経営施策です。ところが、不良品を取り除く検品作業と健康管理を混同してしまう経営者が多く、その態度は健康経営哲学とは正反対です。従業員への適切な業務支援につながらない健康管理は、今すぐやめましょう。第1回 組織の正義 Organizational JusticeOrganizational Justice 組織の正義とはいえ、健康経営の本質から遠いサービスを提供する、自称健康経営支援ビジネスが乱立しています。適切なサービスで従業員の健康を向上し、結果として組織の収益を上げましょう。健康経営哲学における最重要概念は『組織の正義【0rganizational Justice】』です。 従業員は組織の正義を知覚すると信頼を高め、自律的に健康を向上します。だからこそ、法定健診やストレスチェ
職場における生活習慣病対策 －データヘルスと健康経営の観点から－
2017年5月、生活習慣病学会誌「成人病と生活習慣病」47巻5号に掲載された全文です。 ダウンロードはこちらから。要約 • 生活習慣病の多くは「作業関連疾患」の範疇に含まれ、その発症と増悪に作業や職場環境が関連しているため、職場における予防対策が重要である。 • 職場環境を整えるためには、法定労働安全衛生制度による企業の安全配慮義務履行はもちろん、保険者による保健事業、そして両者の協力によるコラボヘルスが求められている。 • 近年、安衛法改正によりメンタルヘルス不全予防やリスクアセスメントが企業の義務として追加され、特定健康診査・特定保健指導制度やレセプト電子化により保険者によるデータヘルスが進められている。 • 生産性向上を目的とする「日本再興戦略」に後押しされる、健康経営優良法人顕彰事業や導入企業への優遇措置適用など、職場における健康増進は、福利厚生を超えた経営マターとして新しい局面を迎えている。 • 職場ぐるみの疾病予防と健康増進において、行動経済学的視点を取り入れた対策の効果が期待されている。 生活習慣病の予防や改善には好ましい生活習慣が重要であり、それが最も必要かつ有効であ