コラム
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第21回日本睡眠歯科学会総会・学術集会に参加しました
こんにちは。心陽の番頭 溝口です。東京は冷え込んでいますが、サッカー熱は燃え上っていますね！11月19・20日に沖縄の万国津梁館で行われた【第21回日本睡眠歯科学会総会・学術集会】に、代表の石田と番頭の溝口が参加しました。歯科の先生方の発表は新鮮な体験でしたし、歯科と医科の連携の重要性をあらためて強く感じた学会でもありました。次回の学会テーマは「医科と歯科の連携」で、睡眠分野の医科歯科連携がテーマの一つである当社と親和性が高い内容です。今後の１年で医科歯科連携の活動を進めて、その成果を発表したいと考えています。※２枚目の写真は、（右から）学会長の外木先生、弊社代表の石田、評議員の古畑先生。
ストレスチェックのKPI【第32回日本産業衛生学会全国協議会】
『人となしし我が庭』、札幌で開催された、第32回日本産業衛生学会全国協議会に参加しました。 一番嬉しかったのは、唯一無二の親友にお寿司を奢ってもらったことです。高級寿司をごちそうになったのはもちろん最高なのですが、食事中の会話から、周術期臨床と睡眠医療に関して、学生時代の友と共同で研究ができそうな話題が生まれて、現在、展開中です。 圧倒的な落ちこぼれだった私たちに、こんな未来が来るなんて？！と感動しちゃったのでした。学会の新知見として印象に残ったのは、このブログの最後にも出てくる「新規薬剤の非劣性評価」として、生産性の指標が用いられていたことです。新規薬剤が従来薬と比べて効果が劣らない（非劣性）なら、たとえば価格が安いとか、錠剤が飲みやすいとか、見た目がかわいいとか、薬効以外の利点によって、その新規薬剤には存在価値があります。 働き盛りの若者に突然発症し、生活習慣等で予防することはできず、企業の治療と就業の両立支援努力がますます期待される難病である炎症性腸疾患において、治療による生産性損失が従来薬より少なく、効果が非劣性の新規薬剤を評価する文脈の研究を知ることができました。 臨床医療の
睡眠分野の医科・歯科連携
こんにちは。心陽の番頭 溝口です。心陽のテーマの一つに「睡眠分野における医科・歯科連携」があります。昨今、睡眠への注目度は高まり様々な取り組みが行われています。また、同時に多種多様な睡眠に関連するサービスがうまれています。睡眠は誰もが行うものなので、睡眠へのアプローチは公衆衛生への寄与に非常に有意義で、健康経営の根幹をなすものと言っても過言ではないでしょう。しかし、pseudoscienceや、改善方法までを示さない結果を出すことができない中途半端なサービスが多いことも事実です。さて当社では、健康経営コンサルの際に代表の石田の専門性を活かして、睡眠改善による生産性向上のプログラムを提案することが多いのですが、改善すべき点を具体化し、必要であれば医療でしっかりと改善させます。そのためにも、医科と歯科の連携は重要なファクターの一つだと考えています。今週末は、第21回日本睡眠歯科学会総会・学術集会（http://web.apollon.nta.co.jp/jadsm2022/index.html）が開催され、当社代表の石田と番頭が参加します。
富山で職場巡視
心陽番頭の溝口です。先週、富山市に行ってきました。震えるくらい寒いかも！？と想像していたのですが、陽射しが暖かく過ごしやすい陽気で、むしろ暑いくらいでした。今の東京の方が寒い、、、富山市では、お客様の現場の災害防止協議会に参加し、建設現場の巡視にも同行しました。皆さん工夫して安全には十分気を付けて作業していましたが、緊張感は一般的なオフィスよりはるかに高い環境です。血圧も上がり高ストレス状態の2時間弱でしたが大変貴重な機会でした。ご調整くださった関係者の皆さま、ありがとうございました。常に危険と隣り合わせの現場ではオフィス以上に負荷がかかり、極度の緊張、興奮等で起こる身体的負荷は、脳・心臓疾患イベントと関連が深いとされています。血圧が高い方はしっかりと治療して業務に臨みましょう。「血圧は下がらないけど、薬を飲んでいるから大丈夫。」という方がたまにいますが、下がらなければ意味がありません。また、睡眠時無呼吸症候群が高血圧の原因の可能性もありますので、処方された薬を飲んでも目標降圧が達成できない方は、睡眠時無呼吸症候群の検査を受けてみてはいかがでしょうか。ご安全に！
インフルエンザ予防接種の季節ですね
こんにちは、心陽番頭の溝口です。先週末から東京は気温が下がり、少し遅めの衣替えとなった方も多いのではないでしょうか。さて、昨年インフルエンザが流行しなかったこともあってインフルエンザ予防接種の実施は出足が鈍いように感じます。しかし、予防接種はインフルエンザの重症化を防ぐ効果があるので、早めに接種しましょう。https://www.mhlw.go.jp/stf/index2022.html なお新型コロナワクチンとの同日接種も可能です。https://www.cov19-vaccine.mhlw.go.jp/qa/0037.html
オンデマンド、やってます（10月31日迄）
去る９月17日（土）、18日（日）に日本産業保健法学会第２回学術大会（https://jaohl2022.info/）が開催されました。最先端の法学、法実務の探求と実践的で親しみやすい法教育の両立を通じ、多職種で産業保健の推進を図るこの学会の学術大会では、多くの学びを得ることができました。また、心陽は昨年に引き続き一般演題を発表する機会に恵まれました。多くの方に視聴いただけたことを感謝しています。ありがとうございました！演題は産業保健現場での労働安全衛生法と健康経営にフォーカスし、タイトルは「健康経営戦力としての労災保険二次健診給付活用のための組織内制度設計とその運用」です。産業保健に関わって10数年、制度の存在は知っていましたが活用事例は皆無で、数十名の産業医にも活用事例をヒアリングしましたが、活用事例はありませんでした。そこで、当社顧問先の協力のもと制度運用に取り組んだところ、制度運用の課題も発見でき、課題解決を図りながら無事に運用することができました。詳細は別途お伝えしますので、興味がある方はぜひ当社までご連絡ください。なお、ほとんどの講演・シンポジウムが10月31日迄オンデマン
睡眠とワークエンゲージメントの関係
睡眠とワークエンゲージメントに関係があることがわかった。ワークエンゲージメントの高い状態は、けっして産業ストレスと無縁の状態ではなく、むしろ、かなり交感神経優位のストレス過多状態である。だからこそパフォーマンスが発揮でき、組織全体に良い効果をもたらす。間に睡眠や小休憩を挟むと更に
睡眠リテラシー第4回 Objective Summaryの見方
Objective Summaryを作成するための終夜睡眠ポリグラフィー検査には、イスラエルのItamar社が開発した携帯型検査機器、ウォッチパット ユニファイドを使用します。日本ではフィリップス社が扱っています。PATテクノロジー（Peripheral Artery Tonometry Technology）が、交感神経活性に伴う末梢動脈収縮により変化する血流量を連続的にセンシングして、鼻カニュラ型気流計や複数の脳波電極を用いずに、独自のアルゴリズムで呼吸イベントやレム睡眠、ノンレム睡眠の深度などを検出します。検査中の睡眠と覚醒を明確に区別することで、従来の携帯型検査機器に比べて、AHIやRDI、ODIの算出に分母として必要な「総睡眠時間」を正確に記録できます。そのため、入院して行う通称フルPSG、多点感圧センサーを有する睡眠評価装置を用いた終夜睡眠ポリグラフィー検査と比較して、RDIにおけるPearsonの積率相関係数は0.91（p≦0.001、95 % CI：0.85～0.95）、RDI=10 を用いた場合の感度90.9 %、特異度61.9 %、PPV（陽性的中率）78.9 %、
睡眠リテラシー第3回 女性のライフコースと睡眠
【日本の女性は、男性より睡眠が短い】先日のコラムでは、日本には文化的・社会的背景として、労働状況にかかわらず、家庭での役割負担が大きい女性が睡眠時間を削るという傾向があり、日本は諸外国に比べ、社会参加項目と同様に、睡眠におけるジェンダーギャップが大きいことを伝えました。OECDの調査では、全体の睡眠時間（442分）が例年最下位の日本ですが、同調査で、女性の睡眠時間（435分）が男性（448分）よりも短いのは33ヶ国中5ヶ国のみ、総務省統計局労働力人口統計室の調査によると、OECD加盟国中10ヶ国における有職者女性の睡眠時間が男性よりも短いのは日本のみでした。【睡眠には性差がある】睡眠に性差はあるか、という大きな問いへの回答は「YES」です。生物学的に異なる生理や解剖があるので、あらゆる生命活動に性差は出ます。たとえば、女性は男性に対して不眠症は1.1倍弱、レストレスレッグス症候群は1.4倍、悪夢の経験は2倍多く、男性は女性に対してレム睡眠行動障害が4倍以上、男性の睡眠呼吸障害は閉経前女性の15.8倍、閉経後女性の2.5倍多いことなどがわかっています。一方、コラムでも取り上げてきている加
医療機関・企業間の診療情報の取扱
医療機関と企業の治療と就業の両立支援のための連携、特に診療情報の取り扱いについて、まとめておきます。私は、治療と就業、どちらを支援する文脈においても、企業と医療機関が連携するべきタイミングは「少ない」と考えています。企業および医療機関は、それぞれ従業員・患者本人とは、非常に強い契約関係にあり、本人のBPSヘルスに多大なる影響を持ちますが、その契約は独立しています。しかし、治療のためにも、就業のためにも、企業と医療機関が連携するべきタイミングは、確実に存在します。そのタイミングはいつか、そのタイミングにはどうふるまえばいいのか、を考察しましょう。診療情報の主たる持ち主は患者本人ですが、その上に情報の非対称性があることから、本人の同意を得て、本人の家族や勤務先等に、本人の求める範囲内で診療情報を提供する場合があります。これは、本人の情報の非対称性を助けるために、いわば通訳として、医師が本人の治療や生活に密接にかかわる人々に診療情報を説明するという意味合いです。実は、医師はその教育の過程で、診療報酬制度や診療情報の提供の是非について、体系的に学ぶわけではなく、多くの場合、実務や判例を通じて経