インフルエンザ予防接種

ワクチン接種が最大の予防

インフルエンザ予防にはともかくワクチン接種です。 CDCでもWHOでも、月齢6ヶ月以上ならまずワクチンを打つべしと推奨しています。ほとんどすべてのインフルエンザに関する科学的エビデンスは、月齢6ヶ月以降、毎年ワクチンを接種する前提で構築されています。

人生最初のシーズンのみ2回接種、その後は1回というのが世界的常識です。心陽クリニックでは、日本でのみ推奨される皮下注射ではなく、より有効性の高い筋肉注射を選択しています。

職場での集団接種がおすすめです。費用負担が会社であれ従業員個人であれ、受診によるアブセンティーイズムや手続きによるプレゼンティーイズムを確実に節約できます。健康保険組合も巻き込んで補助を設定させてください。健保には保健事業やコラボヘルスを行う義務があります。

予防接種は受診者の割合が集団免疫にいたらなければ効果がありません。 CDCの推奨に素直に従い、禁忌以外の全社員に集団接種をさせましょう。

ワクチンを全社員に受けさせた上で、少しでもインフルエンザが疑わしい症状が出た社員には欠勤を推奨してください。リモートワークが可能なくらい元気で本人の希望があれば可能な分だけ振ればよく、休養が必要なら休ませること。

休むか休まないかは従業員が決めることです。会社のすることは、欠勤を知った時点からすぐにリマネジメントすることのみです。従業員にできることは、欠勤の意思決定をできるだけ早く伝えることです。欠勤決定が早いほど、リマネジメントの選択肢が増えます。

従業員が会社で文句を言われずに休むための目的で医療機関を受診し、本来医療を必要とする人たちの機会を奪ったり、感染を社会にまき散らしたり、無駄な医療費を消耗したりすることを推奨するのは企業として非常に低レベルです。医療機関は会社に休むエクスキューズを提供する機関ではありません。

インフルエンザに感染しているかどうかは医療機関での検査によって確実にわかるものではありません。医師はインフルエンザ罹患の有無を症候診断で行うよう国から指導されています。会社には社会人としての教養を従業員に身につけさせる社会的義務があります。

心陽クリニックでは、職場への出張集団接種に対応しています。従業員が予約・移動・待合・会計・書類提出といった一連の手続きに費やす貴重な時間を大幅に削減できます。健康保険組合との連携による費用補助の設定もサポートします。